市場に「陶酔の予兆」があるものの、**ITバブル時の例（CAPE PER40倍超え後も1年程度上昇、利上げ開始からピークまで9ヶ月かかった）**を挙げて、株価の天井は来年夏頃と指摘。 全体としてまだ「第4コーナーを回った」段階で、熱狂（強気相場）はもう少し続くというニュアンス。
1. CAPE PER 40倍超えと「最後の打ち上げ花火」 CAPE PER（シラーPER）は、過去10年間の物価調整後利益の平均を用いるため、通常のPERよりも市場の「中長期的な割高・割安」を正確にあぶり出す指標として知られています。 歴史の教訓： 1990年代末のITバブル期、米国のCAPE PERが「明らかに異常値」とされる40倍を超えてからも、市場はすぐに暴落しませんでした。むしろ、そこからさらに約1年間、熱狂的な上昇（バブルの最終局面）が続きました。 現在への適用： 広木氏の視点では、「割高だからすぐ暴落する」のではなく、「バブルの最終段階（熱狂）に入ってから実際に天井を打つまでには、大衆心理の慣性で1年程度のタイムラグがある」という見立てになります。
2. 「利上げ開始からピークまで9ヶ月」の方程式 もう一つの重要な軸が、FRB（米連邦準備制度理事会）や日銀の金融政策と株価のタイムラグです。通常、利上げは景気を冷やすため株価にマイナスですが、「利上げ初期〜中期」はまだ景気の勢いが勝るため、株価は上昇を続けるのが歴史的なパターンです。 歴史の教訓： 過去の利上げサイクル（特にITバブル期など）を振り返ると、中央銀行が利上げを開始してから、実際に株価が「完全に天井（ピーク）」を迎えるまでには約9ヶ月の猶予がありました。 足元への適用： 日本（日銀）の利上げ転換や、米国の金融政策の動向をこの「9ヶ月」というフィルターに通すと、ちょうど来年夏頃（2027年半ば）にその転換点が重なる、という計算が成り立ちます