湘南藤沢のへや

2026年の夏は「ゴジラ・エルニーニョ（スーパー・エルニーニョ）」の再来が強く懸念されており、世界的な異常気象とそれに伴う経済的インパクトへの警戒が急速に高まっています。気象庁も今夏までのエルニーニョ発生確率を90%と発表していますが、過去の「エルニーニョ＝冷夏」という常識は通用せず、地球温暖化のベースライン上昇や「太平洋全体の昇温（basin-wide warming）」により、日本を含めたアジア圏は記録的な猛暑（40℃以上の酷暑日）が予想されています。

深刻な食料インフレ（アグリフレーション）エルニーニョによる干ばつや集中豪雨は、タイやベトナムなどの米、インドの砂糖、ブラジルのコーヒーといった主要農産物の収穫量を劇的に減少させます。すでに国内でも前年の猛暑による米の品質低下（白未熟粒など）が問題視されていますが、今夏も同様の高温障害が起きれば、食品価格のさらなる押し上げは避けられません。日本総研の試算等でも、海面水温の急上昇は時間差を伴って世界の食料価格を10%以上押し上げるリスクが指摘されています。

スタグフレーション懸念過去（2015〜2016年など）のスーパー・エルニーニョ期は原油価格が下落していたためインフレが相殺されましたが、2026年現在は地政学リスクにより原油・ナフサなどのエネルギー価格が高止まりしています。ここに食料高騰が加わることで、消費者の購買力が奪われ、景気後退とインフレが同居する「スタグフレーション」的な圧力が強まりやすくなります

内需・消費株」へのシフトに潜む罠（リスク）通常、猛暑であれば「エアコン（ダイキンなど）」「ビール・飲料（アサヒ、キリンなど）」「夏物衣料」などの内需・猛暑関連株に資金が向かいやすいとされます。しかし、今回のケースでは以下のリスクから、単純な内需株買いは危険視されています。原材料・電力コストのダブルパンチ：円安に加え、食料原料の急騰、電力料金の値上がりが企業の製造コストを直撃し、内需企業のマージン（利益率）を圧迫する。実質賃金との兼ね合い：生活必需品や電気代の負担が増えることで、消費者がレジャーや非必需品の消費を絞り込む「購買力低下」のリスク