なにかの統計で従業員数の大幅な変化があった時
上場企業であれば 有価証券報告書をまずはみると従業員数がでていますので
そこから動きが把握できます
2019年の有価証券報告書を見ますと
提出会社での従業員数として過去5年間のみますと
2016年に1万人台から 突然6185人にへっています
2019年には2519人 2020年には2682人
と 減ってきています
そして 平均年齢 42.2歳勤続年数16.6年平均給与10,571,348円
とかなり高額ですね
あとで 書きますが 分社化していますので 本社機能としての人員が
ソニーとして 在籍して 高給取りが残っている ということでしょう。
2016年の有価証券報告書を見ますと
2016年度末の従業員数は、主に半導体事業の分社化により、前年度末に比べ4,326名減少し、6,185名となり
ました
という記載がありますので
そこで 従業員数が減ったのでしょう
平均年齢43.1歳勤続年数18年平均給与9,106,527円
2017年は
2017年度末の従業員数は、主にＩＰ＆Ｓ事業の分社化により、前年度末に比べ3,757名減少し、2,428名とな
りました。
さて
2014年
従業員数14,642人平均年齢42.5歳勤続年数17.9年平均給与8,850,772円
5年たって 平均年齢はあまり変わっていないですが勤続年数は減っていますので
勤続年数がそれほど長くなくても 高給のかたがたが 本社に残っている
というこでしょうかね。
分析はよくわからないので こういう結果から 各自 判断するしかないようですね
有価証券報告書をみれば 分析につかえる 元ネタはあります ということですね
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